Q1. 採用時に医療に関する知識は必要ですか？
A1. 採用時に特別な知識は必要ありません。採用後、実際の業務や様々な研修を通じて必要な知識を学んでいただきます。
Q2. 人事異動について、自分の希望は反映されますか？
A2. 全体の人事異動の中で行われるため必ずしも本人の希望どおりになるものではありませんが、定期的に実施する意向調査により、本人の希望や配慮すべき事情を確認するとともに能力や適性を勘案した異動を行っていきます。
Q3. 職場の雰囲気や上司との関係について、教えてください。
A3. 若手から幹部まで、みんなが自由に意見を出し合い、より良い病院経営・運営を実行しようという雰囲気があります。また、責任ある仕事も早いうちから任せられますので、やりがいを感じることができます。
Q4. 研修制度はどのようになっていますか？
A4. JCHOに入職してすぐに新規採用者研修があります。ここで、JCHO職員としての心得や業務に必要な基礎的な知識を習得していただきます。また、幅広い多くの業務を経験し、OJT（職場内研修）をはじめ、様々な研修制度を設け、職員の能力開発をサポートしています。
Q5. 人事異動はどの程度の頻度でありますか？
A5. JCHOでは、組織の活性化とキャリアアップの観点から、家庭の状況等を踏まえ、定期的に人事異動を行っています。
Q6. 災害医療に携わることはありますか？
A6.JCHOは、災害対策基本法に定める指定公共機関であり、災害が発生した場合には全国57病院のネットワークを活用し、被災地に派遣される医療班やDMATの一員として、医療従事者とともに事務職員も携わります。
Q7.採用時の勤務先はどのように決まりますか？
A7.採用面接時等に勤務希望地を聞いたうえで、配属先病院を決定します。ただし、配属にあたっては、全国の配置状況等を総合的に勘案して決定することになり、必ずしも希望どおりの勤務地に配属されるとは限りません。
Q8. 女性職員の割合はどのようになっていますか？
A8. 事務職員の約6割は女性職員です。仕事と子育ての両立を図ることができるよう職場を挙げて支援しており、結婚・出産後も安心して働くことができ、管理職として活躍する女性職員も多数おります。
・常勤事務職員数に占める女性の割合1,238人／2,030人（約61%）
・管理職員（事務職）数に占める女性の割合57人／316人（約18%） ※2023年4月現在
Q9. 採用実績（予定含む）のある大学等を教えてください。
A9.東日本地区での採用実績は以下のとおりです（地域別、50音順）
■北海道
札幌国際大学、名寄市立大学、藤女子大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道医療大学、北海道大学
■東北
青森公立大学、岩手県立大学、東北学院大学、東北公益文科大学、東北大学、東北福祉大学、弘前大学、宮城学院女子大学
■関東
青山学院大学、跡見学園女子大学、茨城大学、桜美林大学、大妻女子大学、お茶の水女子大学、学習院大学、関東学院大学、共立女子大学、杏林大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、國學院大學、国際医療福祉大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、実践女子大学、城西大学、上智大学、昭和女子大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、創価大学、大正大学、大東文化大学、高崎経済大学、中央学院大学、中央大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京IT会計公務員専門学校、東京音楽大学、東京外国語大学、東京家政大学、東京経済大学、東京女子大学、東京大学、東京都市大学、東京農業大学、東京法律公務員専門学校、東邦大学、東洋大学、二松学舎大学、日本女子体育大学、日本女子大学、日本大学、日本薬科大学、白鴎大学、フェリス女学院大学、文教大学、法政大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治学院大学、明治大学、明星大学、横浜国立大学、横浜薬科大学、立教大学、立正大学、流通経済大学、和光大学、早稲田大学、和洋女子大学
■甲信越
信州大学、都留文科大学、新潟大学、新潟法律大学校
■東海
愛知学院大学、愛知大学、静岡県立大学、星城大学、中京大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学
■近畿
大阪経済大学、大阪市立大学、大阪大学、関西学院大学、関西大学、京都女子大学、近畿大学、滋賀大学、天理大学、同志社大学、奈良教育大学、奈良女子大学、福知山公立大学、桃山学院大学、立命館大学
■中国・九州
島根大学、下関市立大学、福岡女子大学